日本国内では、15人に1人は「うつ」の経験があり、1,000万人の腰痛患者の5%は「うつ病」が原因と言われています。
また、労働環境や仕事上の問題などで「心の健康」を損なう会社員の方々の数が増加傾向にあるとも言われています。
厚生労働省の指針でも、労働者の心身の健康の保持のために医師による面接指導(※)を行わなければならない、と定められています。

そこで、私たちはカウンセリングと言うなじみにくいイメージではなく、誰もが気軽に相談に行ったことのある「学校の保健室」のような温かい空間で悩みを受けとめることができる環境を準備しました。
ぜひ、日本EAPセンターがご用意する、社員お一人おひとりの“こころ”をやさしく受けとめる“保健室”をご利用ください。

（※）問診その他の方法により心身の状況を把握し、これに応じて面接により必要な指導を行うことをいう。
平成18年3月31日付、厚生労働省労働基準局長の指針公示第3号の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、『メンタルヘルスケアを行う上では、事業場が抱える問題や求めるサービスに応じて、メンタルヘルスケアに関して専門的な知識を有する各種の事業場外資源の支援を活用することが有効である。
また、労働者が相談内容等を事業場に知られることを望まないような場合にも、事業場外資源を活用することが効果的である。』としている。

カウンセリング	平日11:00～17:00 土・日・祝日11:00～17:00(ご相談ください。)
予約受付時間	平日10：00～18：00（土・日・祝日休み）

※12月31日～1月3日はお休みさせていただきます。